一般教養

社会|ダイバーシティー

 ダイバーシティ(Diversity)とは、直訳すると多様性を意味する。集団においては、年齢、性別、価値観、ライフスタイル、人種、宗教、障がい、趣味嗜好など様々な属性を持った人たちが集まるが、それぞれの違いを受け入れ、それを活用すること。激しく変化するビジネスの世界や一般社会の中において、個々の「違い」を積極的に活用することで、企業や集団の競争力・成長力を高めることが求められている。

ダイバーシティは組合で支える

 前述の通り、ダイバーシティとは一人ひとりが持つ多様性を受け入れ、活用することを意味しています。性別、国籍、障がいなどを理由に差別をしたり、派遣や請負型で働く人の処遇が低いままに据え置いたりすることは、多様性を認め合う考え方とは相反することですし、そうすることで、その企業の競争力は低下し、成長は望めません。また、世の流れに取り残されて淘汰されてしまう可能性もあります。ダイバーシティを成立させるためには、会社の上層部や管理職だけでなく、全員が正しい概念・活用事例を身に付けることにより、お互いの理解を深めること、コミュニケーションの促進が第一歩となり、とても重要なことです。
 

 一般的にダイバーシティは企業が推進するものと考える人もいますが、多様性を認め合い、誰もが働きやすい職場づくりをすることで人や企業が成長し、ひいては組合員そのもののためになるという意味合いでは、組合が目指す尉方向と一致しています。労働組合も組合員に正しい知識を持ってもらうためのセミナーや周知活動、悩みを持つ組合員の相談対応などを通じて、ダイバーシティの考え方を浸透させる役割を担っているのです。
 
 また、まず職場の実態を把握し、多様な要望を整理しながら「職場をどう改善すべきか」を会社側に提案することも労働組合の重要な役割です。場合によっては、人事政策の立案にまで踏み込んだ対策も必要になるでしょう。いろいろな人の立場を考え、意見を平等に集め、"誰もが"働きやすい職場づくりを進めることで、すべての人のディーセントワーク(働きがいのある人間らしい仕事)を保障すること。そのことが、本当の意味でダイバーシティを成立させることにつながるのでしょう。

 

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