私たちは人生の3分の１の時間を会社で過ごします。
職場環境の改善は、労使双方にとって重要な取り組みです。「どうせ仕事をするなら、気持ちよく仕事がしたい！」というのが働く人々の本音です。そして、気持ちよく仕事ができる環境のほうが、仕事の効率も上がります。つまり、職場環境を改善することによって、組織で働く個々の社員の満足度が上がり、やる気が引き出され、一人ひとりが持っている能力を100％発揮しやすい環境が作れるのです。
近年、企業の行き過ぎた利益優先・効率優先の姿勢が過密労働につながり、それが大事故につながった事例や、リストラによって、ベテランの社員が職場を去ったことが原因となって起こった災害も指摘されています。安全が生産性の追求の犠牲となることは、断じて許すわけにはいきません。
職場の安全は何よりも優先すべきものであり、労働災害を未然に防止することは労働組合の取り組むべき最重要課題です。
職場の安全衛生を確保するためには、事業者が一方的に安全衛生上の対策をとるだけでなく、従業員もこれに関心を持ち、意見を反映していくことが重要です。このため、一定の事業場については、安全衛生委員会を設置することが法律で義務付けられています。ただし、設置されているだけで、活動のない委員会では何の意味もありません。安全衛生委員会を定期的に開催し、災害の未然防止や再発防止について話し合う環境づくりに労働組合がリーダーシップを発揮しなければなりません。
